(医師)初期研修制度への反動の動き

2004年に義務化がスタートした研修制度は医療制度根幹に関わる問題提起をしてきた。まずは研修医をしっかり誰が教えられるのか、が問われたことだった。義務化以前から研修病院として活躍してきた機関は別としてほとんどの機関で起きていることは研修医をどのように教育したらいいのかという機関側の悩みだった。それはほとんど狼狽と言っていいほどだ。しかし、一部にはその現実を真摯に受け止めて新しい研修制度はどうあるべきかを問い、模索している動きもあって、著しい改善ぶりも目立っている。

日本医学教育学会での報告にもあった研修制度の実態調査によれば、地域格差といわれている現象は質的には生じていないということ、大学と市中病院では明らかに市中病院が先行し、都市と地方の大学と病院という分類になると、民間では都市と地方の格差はほとんど見られず、他方、大学では都市部のアウトカムより地方のそれが上回っているとの結果だった。

山形大学の嘉山教授を中心に研修制度の廃止という極論は別としてマッチングが思うようにいかないという理由を制度に押しつけている動きは研修医が来ない理由を「教育側に魅力が無い」という事を棚に上げしてひたすら責任回避をしているようにしか思えない。

さらに、研修制度の義務化は単に研修医の医育に止まらず、医学教育のありよう、そしてそもそも医療とは何か、という医療の本質に係わる問題意識を高めたことは素晴らしい結果だ。

これからさらに研修制度を熟成させていくことが出来れば、その帰結は新しい医療をそして医療制度につながるはずだ。後退ではなく、前進のために関係者が一団となって議論して欲しいのは一市民としての切実な願いだ。